ゼロから始める注文住宅！ここで学んだ基礎知識を理想の家づくりに役立てよう！

自分たちだけのオリジナリティ溢れる注文住宅を建てたいと考えているのならば、まずはそのために必要な基礎知識を身につけておくことをおすすめします。注文住宅における基礎知識とは一体何かと言いますと、ズバリ【家づくりの段取り】です。まずはどんな間取りがいいのか、どれだけの広さが必要なのかをざっくりと割り出します。これができれば家に求める雰囲気や機能が明確になるので、依頼するハウスメーカー・工務店選びに移り、そこから資金計画、土地探しというのが大まかな流れです。この段階を踏んではじめて着工となります。

注文住宅とはオーダーメイドの新築住宅のこと！そのメリットや魅力を知ろう！

注文住宅は、オーダーメイドで業者側に対して要求を伝えていくことができる画期的なサービスです。この中身に関しては、フルオーダーとセミオーダーに分かれていることが一般的です。フルオーダーというのは、その名前の通り顧客の方から設計や素材に関して様々な部分で要求を伝えていく方式のことを指します。設計士や職人と一緒になって中身を考えていくことができるので、理想の物件を購入したいと考えている場合には非常に役に立つサービスです。一方で、セミオーダーというのはあらかじめ注文住宅を請け負っている業者がプラグを提案するものです。注文住宅を購入したいと考えていても、細かい部分まで決めていくことに不安がある場合には、一定の基準を持っている業者側に相談を行うことで最適なプランを選択できます。セミオーダーの魅力は、部分的なオーダーメイドができるという点です。変更したいところだけを効率的に変えていくことができるので、初めて相談する人が迷うことなく注文住宅を購入できます。

フルオーダーだけではない！セミオーダーの注文住宅も理解すべし！

フルオーダーでの住宅も良いですが、セミオーダーでも十分住人の希望を叶えた家を建てることは可能です。注文住宅だとフルオーダーが人気のようです。しかし、実際に建てるとなれば建て売りなどの住宅よりもずっと高額で、予想していたよりも料金が高くなってしまった、という人もいます。そんなことにならないためには、事前にある程度の型が決まっている方が良いと考える建築家もいるみたいです。 注文住宅のメリットは、住む人間の思い通りに家の中を決めることが出来る、といったことでしょう。自分の理想通りにすることが出来ても支払いの段階で料金がとても高くなってしまうこともあります。そうなると、住んでいるのになんだか緊張してリラックス出来ない、という人もいるそうです。そのようなことにならないためにも、セミオーダーである程度の型から加えていく形で住宅を作る方が費用を抑えることが出来ます。フルオーダーするまでの費用がないときでも、住宅を理想の状態に出来るのもポイントです。

こだわりが強いほど費用がかかる？まず注文住宅の平均相場をチェック！

細かい部分まで注文住宅で相談を行っていく時には、平均相場としてだいたい4000万円から5000万円程度を見込んでおく必要があります。セミオーダー方式でモデルハウスなどを探す場合には、3000万円程度で購入することも可能ですが追加的にこだわりを持った要求を行う場合には、それ以上になることが普通です。この点は理解しておかなくてはいけません。一般的に、注文住宅というのはこだわりが強いほどコストが大きくなるという特徴は存在します。これは、細かな部分に指示を出すことができるのでその分のコストが着々と積み重なっていってしまうからに他なりません。注文住宅では、必ず予算を決めておいてその範囲で内容を決めていくようにしておかなくてはいけません。簡単な対策としては、あらかじめ自分たちで準備できる予算を業者側に伝えておくというのがあります。こうすることで、その予算の範囲内で現実的に実現可能な間取りにまとめてくれますのでとても効率的です。

本体工事費だけと思ったら大間違い！注文住宅の費用内訳はこんなにある！

注文住宅は設計の自由度が高いため、とことんまで家づくりを追求することが可能です。その反面、費用面が何かと高くなりがちなのも、また事実。したがってこれから注文住宅を検討するならば、必要な費用内訳をしっかり理解して、慎重に資金計画を立てることが求められます。この点、一口に家づくりの費用と言うと、建物本体の工事費をイメージするのではないでしょうか。確かにこの部分は、注文住宅の費用全体の7割以上を占めると言われ、真っ先にイメージされるのも納得です。しかし家づくりで必要になるのは、もちろん本体工事費だけではありません。例えば駐車場や庭あるいは門や塀などの外構工事、水道管やガス管といったインフラ設備を敷地内に引き込む工事、そして照明やエアコンの取り付け工事など、建物本体以外の付帯工事費用も、資金計画に算入する必要があります。さらに見落としがちなのが、設計料や契約手数料をはじめ、印紙税や登録免許税といった各種税金、火災保険や団体信用生命保険などの保険料、地鎮祭から引越し代にいたるまで、幅広く多種多様な諸費用です。これは建物の工事以外にかかる費用であり、一般的にはイメージしにくく、後から予算が足りなくなった、住宅メーカーとトラブルになるなど、残念なケースも目立つので入念な準備が肝心です。